空は晴れ渡るが、まだ霧は消えない？
このLaser Focus Word 2011年版レーザ市場予測は、米ペンウェル社（PennWell）傘下のストラテジーズ・アンリミテッド社（Strategies Unlimited）との共同調査で行われ、Industrial Laser Solutions誌の情報も使用した。
レーザ産業の2010年の販売はすべての分野で回復したが、不況の影響がその将来を不透明にしている。
いくつかの例外はあるが、われわれが2010年の中頃から終りにかけてレーザおよびフォトニクス産業について面談したほとんどの人は、成長の兆候が現われていたにもかかわらず、2011年を素直に楽観することを躊躇していた。米ヴァイトラン社（Vytran）のCEO兼社長を務めるジャン・ミシェル・ペラプラ氏（Jean-Michel Pelaprat）は、「レーザ産業が2008/2009年の大きな不況のなかで見失ったもっとも大きなものは将来への明るい見通しだ。われわれの四半期業績はいったん回復はしたが、現在は月ごとの予測さえ難しくなった市場分野がある。企業は不況時にあまりにも多くのことを学び、自由に使える資金を始末し、支出が絶対に必要となるまで、資金を留保するようになった」と語っている。こうした緊縮した精神状態と、新しい技術への投資加速に対する急速なブレーキ（これは明日ではもう手遅れになるかもしれない何かに「今日」投資することへの躊躇とも言える）が相俟って、フォトニクス企業が業績を予測しようとする視界をまるで霧のように曇らせている。
しかし、その不確実性には良い部分も含まれている。アップル社のiPadが家庭用電子機器としての販売記録を最速で達成し、その販売量が市販開始から80日間で300万台に達し、発売後3ヵ月で100万台を達成したiPhoneの記録を上回るとは、誰が予測しただろうか（1）。iPhoneと同様、iPadもレーザを使用して、半導体や金属、ガラス、プラスチックのさまざまな部品の切断、トリミング、穴あけ、マーキングなどを行っている。半導体加工装置メーカーの米ウルトラテック社（Ultratech）は、スマートフォンやタブレットなどの最先端の民生用電子機器の旺盛な需要によって、同社のレーザスパイクアニール技術が継続的に採用されていると語っている。また、新しいXbox 360 Kinectの「カラダまるごとコントローラー」のコマーシャルを見たことがあるだろうか？Kinectのジェスチャ認識機能は赤外（IR）レーザを用いることで可能になり、半導体レーザに対して、テレコムやデータストレージの用途を超える大量販売の機会を与えると予測されている。
これらの新しい民生用電子機器の成功にもかかわらず、レーザメーカー、とくに半導体加工市場向けの製品を供給するメーカーは、2010年の販売の急増は、単なる継続不可能な繰延べ需要を反映したものであり、現在は下降する瀬戸際にあるのではないか懸念している。SEMIの産業調査統計の上級部長を務めるダン･トレーシー氏（Dan Tracy）は、「2010年第3四半期（3Q）の半導体設備投資（CAPEX）は、受注が2007年のピークレベルに回復し、半導体チップの売上高は四半期を通して高いレベルを維持し、全世界の半導体の年間売上高は今までの記録となる3000億ドルに達すると予測している。2010年のCAPEXは先例のない規模になり、2010年の9月までの投資額は2009年を通した投資額の159億ドルをすでに70%も上回っている」と語っている。しかし、トレーシー氏は2010年の終わりから2011年の初めにかけて、季節的要因による減速が起きると予測している。米テキサス・インツルメンツ社（Texas Instruments）の会長、社長兼CEOを務めるリッチ・テンプルトン氏（Rich Templeton）は、トレーシー氏の予測と同様に、3Qの財務報告書のなかで、「4Qに入ると、われわれの売上高は季節的要因を反映して低下すると予測している。コンピュータ市場と消費者機器市場は軟調な需要が続き、産業用市場の成長は減速する」と述べている。
2番底の懸念
これらの半導体市場の収縮に関係する微妙な兆候は、2011年の見通しが不明瞭になることの理由の一つでしかない。いくつかの分野のレーザ販売は国内総生産（GDP）に追随し、米国と中国の経済に強く依存するため、最近は発展に支障をきたしている分野もある。
英国家統計局（ONS：www.ons.gov.uk）によると、英国の2Q2010のGDPは年率で1.7%の成長となり、4月から6月までの3ヵ月だけで1.2%の成長になった。しかしながら、ONSのデータによると、7月から9月までの3ヵ月の成長率は0.8%へと減速し、経済の回復は2008/2009不況時に失われたGDPの半分以下でしかないことが示された。欧州連合（EU）の統計機関ユーロスタット（Eurostat：epp.eurostat.ec.europa.eu）は、ユーロ圏（16カ国）の2010年のGDP成長率が2009年のマイナス成長から0.9%のプラス成長へ回復し、2011年は1.5%になると予測しているが、2006年の3.0%、2007年の2.8%の成長率にはとても及ばない。その理由を理解するには今回の不況の深さと広がりを知る必要がある。
同様のGDPの転落は米国と中国にも明瞭に現われている。米国商務省の経済分析局（BEA：www.bea.gov）によると、米国のGDPは1Q2010に3.7%の増加を示したが、2Q2010は急激な輸入増加を反映し、わずか1.7%の成長に留まった。3QのGDPは2.5%の成長率になったが、この数字も1Qに比べると低い。中国国家統計局（www.stats.gov.cn）によると、中国の1Q2010のGDPは前年同期と同様に11.9%の成長率となり、
2Qは前年同期に比べるとわずかに低い11.1%の成長率を示し、3Qも減少して10.6%の成長率になっている。中国は2010年末にGDPをわずかに修正し、貸付および預金利率の0.25%の引上げを発表したが、これは中国経済が減速に向かうことを示唆している。
このような動向が世界のレーザ販売に及ぼす影響について、レーザメーカーの意見は一致しないが、中国の成長動向、つまり中国国内で生産されるレーザが明らかに増加している点については一致している。昨年のInterna tional Congress on Applications of Lasers & Electro-Optics（ICALEO）のビジネスフォーラムにおいて、米コヒレント社（Coherent）のマーケティングディレクタを務めるポール・クロスビー氏（Paul Crosby）は、「中国は今後3〜5年以内に、必要とするローエンドよびハイエンドのレーザのかなりの部分を米国や欧州のメーカーから購入するのではなく、国内で生産するようになるだろう」と語っている。また、いくつかのメーカーのデータもクロスビー氏の予測を裏付けている。米フォトン社（Pho ton：2010年5月にオフィールオプトロニクス社が買収）のセールス・マーケティングマネージャを務めるアレン・カリー氏（Allen Cary）は、「われわれのＭ2計測器はアジア市場での販売が急劇に増加すると予想している。レーザビーム特性評価装置の地理的な販売構成比は変化していくだろうが、不況時に経験した事業の激しい落ち込みを考えると、このような販売は歓迎すべきことだ」と語っている。
カリー氏は、中国の最近の金融政策の変化によるマクロ経済の影響は長期的な問題であり、全体としては、今後2〜3年は問題にならないと確信している。彼は欧州市場の多くが健全な状態にあると考えているが、欧州は米国経済を心配していると述べ、「マクロ経済の姿が穏やかなことは心強いが、片方の靴が脱げ落ちそうな不安がある。つまり、住宅への抵当権執行の混乱が継続し、商業用不動産の市場は弱く、景気刺激策は頭打ちになり、ティーパーティー運動の高まりが示すように、政治的混乱もわれわれの多くに対して、2011年の与信枠や課税の状況はどうなるのだろうか、という不安を与えている」と語っている。
Laser Focus World誌は2009年のレーザ販売が（前年比）11.3％の減少になると予測したが、実際の売上高は50億ドルになり、2008年度実績値の65億4000万ドルに比べると、23.5%という激しい落ち込みになった。2010年はべての指標が急速に回復しており、われわれが予測した11%を超える成長になった。実際のところ、われわれは2010年のレーザの売上高は63億7000万ドルになったと推定している。つまり、2009年からは27.3%の増加となり、不況時の約27%の落ち込み分がほとんど解消されることになる。このように、2010年の経済は間違いなく成長したのだが、不確実性と「不安」がなかなか消えない状況は、ほとんどのレーザメーカーとサプライヤが2011年の大きな利益について確信を持てず、話したがらないことを意味している。
黒字の回復
2010年の主なレーザ企業の業績はどれほどの回復を示したのだろうか？ 独ロフィンシナール社（Rofin-Sinar）、コヒレント社、米JDSユニフェーズ社（JDSU）および米ニューポート社（Newport）の3Q2010における売上高の前年同期比の増加は、それぞれ約37%、55%、38%および42%であった。
コヒレント社が発表した3Q2010の売上高は、前年同期の1億760万ドルの売上高に対して1億6640万ドルになり、受注額は1億9250万ドルの過去最高を記録した。コヒレント社の社長兼CEO、ジョン・アンブロセオ氏（John Ambroseo）は同社の2010年11月の報道発表において、「需要はフラットパネル用LCDのレーザアニールシステムとLEDディスプレイ用の導光パネル製造装置に牽引された」と語っている。
JDSUの商業用レーザ（半導体レーザ以外）の販売は、同社の第2010会計年度第1四半期（2010年10月2日終了）における全体売上高4億1130万ドルのなかの2500万ドルでしかないが、JDSUの商業用レーザ生産ライン管理ディレクタを務めるワーナー・ウィークマン氏（Werner Wiechmann）によると、アマダとの提携によって供給するファイバレーザは長期の成長が期待される数字になっている。また、JDSUは、高速半
導体デバイスのスクライビングとテレビ（TV）のバックライトLED用の低誘電率ウエハのスクライビングに使われるQスイッチ半導体励起固体（DPSS）レーザが健全に成長すると予想している。しかし、ウィークマン氏は現在の半導体市場が記録的に好調な状態にあり、そこには減速の兆候も現われていると指摘する。その上で「しかしながら、半導体産業に広範な減速が起きたとしても、低誘電率ウエハのレーザスクライビングには先端技術としての独自性があり、この用途のレーザ販売は維持されると予想している」と加えた。
JDSUの半導体レーザは、テレコム増幅器とファイバレーザの励起レーザに特化しているが、JDSUはジェスチャ認識技術を支援するIR半導体レーザ応用の成長を期待している。確かに、米マイクロソフトは昨年12月の四半期予測において、事前予約、小売店からの発注および消費者の関心の高さからXbox Kinectセンサを300万個から500万個へと増加した。Kinectは2010年11月の初めに商品化されている（2）。
昨年のレーザ市場予測において、ニューポート社スペクトラフィジックスレーザ事業部の製品マーケティングのシニアディレクタを務めるハーマン・チュイ氏（Herman Chui）は、ニューポート社の2010年のレーザ市場はすべて好調に推移すると正確に予測した。チュイ氏は2011年の注目すべき産業分野として、科学研究、バイオ用計装、マイクロエレクトロニクスの三つを挙げたが、彼はそれ以上にソーラと半導体の設備投資産業を重視している。チュイ氏は「われわれはレーザの全体市場に対して慎重かつ楽観的であり、いくつかの分野は成長し、他の分野の減退を埋め合わせると考えている。例えば、ソーラの場合であっても、パネルメーカーと装置メーカーの用途によるが、市場からのサインは入り混じっている」と語っている。
米オクラロ社（Oclaro）は2Q2010において好調な業績を記録し、2010会計年度（7月3日締め）の売上高が前年の2億1000万ドルから3億9200万ドルへと、約2倍の増加になったと発表した。オクラロ社は2009年4月のブックハム社（Bookham）／アヴァネックス社（Avanex）との合併と通信産業の健全な成長によって、製品の80〜90%がテレコム部品市場向けになると予想されている。オクラロ社の執行副社長と事業部長を務めるイヴ・ルメートル氏（Yves LeMaitre）は、「帯域幅の需要は不況による減退はなく、テレコム部品は強い需要が維持された。われわれは2010年下期になって在庫調整のいくつかの兆候を認めたが、光学マウス用のVCSEL（面発光レーザ）やインテルのLightPeakなどの新技術への需要が将来性のある開発につながった」と語っている。ルメートル氏は、LightPeakは現在のコネクタの形式や標準と戦っているが、広帯域光接続を可能にする初めての製品として期待されていると述べ、「LightPeakはデータストレージ用レーザにもなるため、オクラロのVCSELにとっては偉大な援軍になる。業界はLightPeakのプラットホームを用いた超高信頼性VCSELの必要性を認識するだろう。オクラロのような通信部品プロバイダは信頼性の重要性を十分に理解している」と付け加えた。
しかしここでも、オクラロ社の勢いは慎重さによって和らげられている。3Q2010のオクラロ社は前年比43%の売上高の増加を記録したが、9月後半になると成長率は低下し、12月末までの4Qについては慎重な予測を披露した。ルメートル氏は、「すべての大きな設備投資は2008年中と2009年初めに実行され、その成果がわれわれの2010年初めの実績に結び付いた。しかし、今回経験したテレコムの在庫調整は短期間で終わると確信している。その一方で、先端フォトニック製品に対する需要と販売は継続している。われわれの事業を牽引している強い基盤市場を考慮すると、2011年の成長率を30〜40%にできる能力があると楽観視している」と語っている。
霧に包まれた予測
コヒレント社は記録的な受注残と将来需要が有機的に組合されて、2011年の売上高は15〜20%の成長率になると語っている。米半導体工業会（SIA）は2011年の半導体市場が6％の成長になると予測しているが、米ICインサイツ社（IC Insights）はさらに楽観的で11%の成長を予測し、独トルンプ社（Trumpf）は2010/2011会計年度に対して20％の成長を予測している（3）。これらの企業は2011年の健全な成長率を想定しているが、2010年の市場によって30〜70%にもなった驚異的な成長率に比べると、こうした予想は慎重だと思わざるを得ない。2011年に対して、ストラテジーズ・アンリミテッド社は全世界レーザ売上高が10.8%の成長になり、70億5000万ドルの売上高になると予測している。霧は消え始めているが、その向こうに何が待っているかということについては誰にもわからない。
市場分野別動向
材料加工
2009年中頃は設備投資の不況の度合いは深かったが、産業用レーザ材料加工分野からは前向きなニュースの発信が始まっていた。まず、小さな隙間市場のいくつかのサプライヤが事業の成長を予見した。次に、上場企業がそれぞれの四半期報告のなかで、半導体、航空宇宙および医療用装置市場からの受注の増加に言及した。それらは良いニュースの津波とまでは行かなかったが、潮が満ち始めたことは確実であった。
2010年に入ると、産業用レーザ市場は固体レーザとファイバレーザの利益に牽引され、薄暗かった売上高には生きていることの兆候が現われ、四半期ごとに継続的な増加を示すようになった。アジアは救いの神的な市場となり、とくに中国の尽きることない産業用レーザシステム需要は、ドイツの業界にとって不況を転回する唯一の救い手になった。2010年の中頃になると、これらのレーザメーカーは販売の増加と利益の回復が明らかになり、記録的な売上高に到達した。そのなかで、金属加工用の高出力炭酸ガス（CO2）レーザ市場だけは落ち込みが継続し、産業アナリストの熱意に冷や水を浴びせた。
11月末までの四半期業績が発表される時期になると、上場企業の85%は前年同期比での売上高の増加を報告し、その多くは40〜60%の増加になり、さらに高い増加を示す企業も現われた。高出力CO2レーザを供給する元気のない企業でも、販売増加を報告するようになった。
しかしながら、固体レーザとファイバレーザを販売する企業は、不況による損失を埋め合わせ、この業界の力強い売上高の増加を加速した。IndustrialLaser Solutions（ILS）誌の追跡調査によると、2010年の固体レーザの売上高は17%の増加になった。2009年末の販売が情報技術（IT）用（フラットスクリーンTVなどの通信用および娯楽用のディスプレイ装置）のレーザシステムの受注に牽引され、すでに増加に転じていたことを考慮すると、この17%の数字は2010年の成長が非常に大きかったことを意味している。2010年に最高の役者を演じたファイバレーザは、高出力ファイバレーザが板金切断システムに組込まれた（一つの切断システムは65台のファイバレーザの受注になる）ことも寄与し、2008年の売上高に近づいた。2010年のファイバレーザの売上高は2009年の減少した売上高に対して41%の増加になった。これら二つのレーザ技術は、2010年における産業用レーザの売上増加の42.5%を占めている。
低出力CO2レーザの予想以上に強い販売（18%の増加）と高出力CO2レーザの27%の販売増加（疑わしい数字だが、2008〜2009年の2年間の売上高は30%の減少になった）も産業用レーザの力強い成長に貢献した。半導体レーザとエキシマレーザの2010年の販売は32%の増加となり、2009年に初めて経験した減少を埋合わせた。とくに半導体レーザは数年前に予測された成長可能性を示し始めたが、この用途は不況の影響を強く受けている。
材料加工市場には半導体リソグラフィ用レーザの販売も含まれる。このレーザ市場は米サイマー社（Cymer）とギガフォトンによって支配されているが、われわれは2010年のサービス売上高を7億4600万ドルに増額し、2011年は5%増加して7億8400万ドルになると予測した。
全体として、2010年のレーザ材料加工市場は不況による低迷から見事に回復し、20〜40%（用途に依存する）の成長率になった。2010年の材料加工用レーザは22億4000万ドルの売上高になったと推定している。2011年の産業用レーザ市場は2008年を超える規模になり、不況の最中の予測に比べると、その回復は1年の前倒しになると予想している。この見事な回復はレーザ材料加工技術の多様性を証明している。多彩なレーザが幅広い製造企業において利用され、産業用レーザを供給するいくつかの企業は、厳しい不況のなかでも成長を遂げ、過去の販売と利益の記録に急速に近づいている。
2011年の産業用レーザの全世界売上高は、ファイバ系システムに牽引される金属レーザ切断分野が一桁後半の成長に復帰し、全体で25億2000万ドルになると予測している。そこでは、ファイバレーザの市場参入を進めている新製品供給企業の寄与を含めて二桁の成長が続き、航空宇宙、医療装置、農業および建設機械分野向けが二桁の成長になり、半導体、ディスプレイおよび代替エネルギー分野向けの成長は続くが、緩やかになると予測している。
医療と美容
2009年の不況は消費者の自由裁量支出の低下を引き起こし、眼科、外科、治療および美容向けのレーザ販売が約30%の減少になったが、この市場の主要企業の財務状況は安定かつ着実な改善が始まっている。
医療レーザ産業が継続的に成長するためには、新製品の発表と販売戦略に頼らざるを得ない。2010年11月、カナダのテラレーズ社（Theralase）は馬用の治療用レーザの販売チームを結成し、米TRIAビューティ社（TRIA Beauty）は家庭で使用できるにきび取りと脱毛用のレーザ製品の店頭販売を開始した。TRIAビューティ社は国外販売にも進出し、全世界で数十億ドルの規模になる脱毛市場に参入しようとしている。米キュテラ社（Cutera）は2011年2月に開催される米国皮膚病学会の会合において、FDAの認可を受けた血管用レーザを発表する。
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出典元
https://ex-press.jp/wp-content/uploads/2011/03/ab5202b9d8d1adf65841b0e3a40e7f9b.pdf